役職定年後の転職、何歳まで間に合うのか。現実と、動くべきタイミングの話

夜、リビングでスマホを開いたまま、転職サイトのトップページを閉じられずにいました。

「転職するなら、今のうちなんじゃないか」。

役職定年の話が現実味を帯びてきた頃から、頭の片隅にずっとこの問いが居座っています。名刺の肩書が変わる日が近づくにつれて、「このタイミングを逃したら、もう動けなくなるのではないか」という焦りが、じわじわと大きくなっていくのを感じていました。

前回の記事では、役職定年によってモチベーションが下がってしまう理由についてお話ししました。今回はその続きとして、「では実際、何歳まで転職という選択肢は残っているのか」という、より具体的な疑問に向き合ってみたいと思います。

先に結論めいたことを言ってしまうと、「何歳まで」という問いに、万人共通の一つの答えはありません。ただ、それでは記事として不誠実なので、判断材料になる現実を、順を追って整理していきます。

転職市場が実際にシビアになるタイミング

正直な話をすると、50代前半と50代後半では、転職活動の体感がはっきり変わります。50代前半であれば、これまでのマネジメント経験や専門性を評価されて、同業界・同職種であれば選考のテーブルに乗ること自体はそれほど難しくありません。

ただ50代後半に差し掛かると、状況は一段シビアになります。企業側が新しく管理職を採用する際、「あと何年働いてもらえるか」という残り時間を無意識に計算に入れるようになるからです。これは口には出されませんが、選考の温度感として表れてきます。

とはいえ、これは業種・職種によって差が大きい話でもあります。専門性が特定の会社の中でしか通用しないタイプのスキルなのか、それとも業界を超えて評価されるスキルなのか。この違いが、「何歳まで」のラインを大きく左右します。

ここまで年齢の話をしてきましたが、実のところ転職市場が本当に見ているのは、年齢そのものではありません。「この人は、今の会社を離れても通用するのか」という、市場価値の話です。

同じ55歳でも、社内政治と根回しだけで役職を維持してきた人と、社外でも通用する専門性や実績を積んできた人とでは、転職市場での見え方はまったく違います。つまり「何歳まで間に合うか」を考える前に、「今の自分は、社外でどう評価されるのか」を一度棚卸ししてみる必要があります。

そしてもう一つ、大事なことを言っておきたいのですが、「今の会社に残る」という選択肢は、決して逃げではありません。役職定年後も今の会社に留まり、後進の育成や、これまでの経験を活かした違う形での貢献を選ぶことも、立派な決断です。「転職しなければ負け」という空気に、無理に流される必要はありません。

もし「やはり転職を考えたい」という気持ちが固まっているなら、焦って求人に応募する前に、まず自分の棚卸しをしておくことをおすすめします。

一方で、「今の会社に残る」ことを選ぶ場合でも、何もしなくていいわけではありません。役職を離れた後にどんな役割で貢献していくのか、自分なりの立ち位置を早めに考えておくことは、転職する・しないに関わらず、これからの働き方を自分の意思で選ぶための備えになります。

諦める必要はないと考えられます。厚生労働省の調査でも、55〜59歳の年代で一定数の転職が成立していることが示されています。ただし年齢が上がるほど市場全体としては厳しくなる傾向があるため、社外で通用する実績の棚卸しはより重要になります。

そうは思いません。経験を活かして後進育成などの形で貢献する道も、立派な選択の一つです。「転職しなければ負け」という空気に流される必要はないと考えています。

どちらが正解ということはなく、両方を天秤にかけて考えることに意味があると思います。再雇用という選択肢について感じたことは、こちらの記事にまとめています。

「何歳まで転職が間に合うか」という問いに、明確な年齢のリミットを示すことはできません。ただ、年齢そのものよりも、「社外でも通用する自分」を持っているかどうかが、実際には大きく効いてくるということは、はっきり言えると思います。

焦って動く必要はありません。ただ、判断材料を持たないまま時間だけが過ぎていくのは、一番もったいないことです。まずは自分の経験を棚卸しするところから、始めてみてください。

役職定年後のモチベーションの変化についてはこちらの記事、みじめさとの向き合い方についてはこちらの記事にも書いています。

（この記事は特定の行動をおすすめするものではなく、50代の一会社員による観察と検討の個人的な記録です）